2018年10月15日

パパブッシュとFRBは、11月の中間選挙前に株式市場と米経済を崩壊させようとしています。


きなこのブログ さんより

トランプ・プーチン 対 戦争屋の構図 3 (2018/10/14)
https://blogs.yahoo.co.jp/kinakoworks/15706165.html
<転載開始>
すでに機密情報へのアクセス権限を有していないヒラリー・クリントンと、11月の中間選挙前に株式市場と米経済を崩壊させようとしているパパブッシュとFRB
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=176781

スプートニクによると、ヒラリー・クリントンは、“すでに機密情報へのアクセス権限を有していない”とあります。

トランプ政権の大量逮捕者リストに名前が載っていると思われる連中は、気が気でないと思います。

時事ブログでは、連中が逮捕を免れるには、もはや金融市場を崩壊させるより方法がないのではないかとコメントしましたが、実際に現在、株式市場は急落し始めています。

米株価の暴落の背後に、パパブッシュが居るとのことです。

“パパブッシュとFRBは、11月の中間選挙前に株式市場と米経済を崩壊させようとしています”とあります。

予想した通りの動きですが、現実問題として、株式市場と米経済が崩壊するかどうかは、何とも言えません。

板垣英憲氏の情報を見ると、予想していた通り、フランシスコ法王は救済の方向に向かうようです。

しかし、9.11の実行犯であるブッシュ家やチェイニー、ラムズフェルドら、そしてオバマやクリントンらは、処分が確定しているということだと思います。

それは、彼らより上位の者が生き残るための手段です。

その上位の者が、罪に問われることなく生き残って良いのかという問題があります。

なので、情報の全面開示にこだわるグループが存在するのです。情報の全面開示を目指す限り、生き残った上層部も安泰ではありません。

情報が出る度に、ふるいにかけられて行くでしょう。

その意味で、最終的に誰が救済されるのかとなると、ほんのごく一部の者だという気がします。

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米国務省、クリントン氏の機密情報アクセス権を剥奪
https://jp.sputniknews.com/us/201810135454493/

米国務省はスプートニクに対して12日、ヒラリー・クリントン元国務長官(元民主党大統領候補)がすでに機密情報へのアクセス権限を有していないことを明らかにした。

米メディアは先に、上院司法委員会の文書へのリンクとともにクリントン氏、および同氏の首席補佐官だったシェリル・ミルズ氏の機密情報へのアクセス権限剥奪について報じている。

米国務省は、「クリントン氏の要請により、同氏の機密情報へのアクセス権限が剥奪されたことを確認した」と伝えた。

2015年、クリントン氏はオバマ政権の国務長官時代、自宅に設置した個人のメールサーバを使用して仕事用のメールを交信していたことでスキャンダルを引き起こした。

同氏は米国の安全を脅威にさらしたとして批判の対象となった。

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トランプ氏 FRBは「狂った」 アジア市場、北米に続き急落
https://jp.sputniknews.com/business/201810115448177/

トランプ米大統領は10日、同日の米株式市場急落について、実際には長く待たれていた「修正」であるとする一方、米国の金利を引き上げてきた連邦準備制度理事会(FRB)が「狂った」と述べた。ロイター通信が伝えた。

ロイター通信によると、今回の急落を説明するためにトランプ大統領が「修正(correction)」という単語を使ったことは重要である可能性があるという。
https://www.reuters.com/article/us-usa-stocks-trump-comment/trump-calls-stock-sell-off-a-correction-says-federal-reserve-is-crazy-idUSKCN1MK2TE

「株式市場の修正」は、52週高値(過去52週間での最高値)からの少なくとも10%の下落と定義されるため、米国の主要指数が今後さらに下落することが示唆されているからだ。

今回の急落の原因となったのは、米中両政府による貿易戦争の結果に関連した投資家らの懸念、また米財務省長期証券の利回り上昇だった可能性がある。

トランプ大統領は、中国との貿易戦争が各指数下落の原因であるとは考えていない。

日本経済新聞によると、トランプ大統領は11月の米中間選挙を控えて、有権者の投票に影響が出かねない株式相場の動向に神経質になっているという。

(以下略)

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米株価の暴落の背後にパパブッシュが。
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52032966.html


トム・へネガン氏によると:
現在、アメリカの金融市場はトランプに対抗しているディープステートに攻撃されています。

2、3日前からアメリカの株価が暴落していますが、その原因の一つにCIAやJPモルガンなどの詐欺銀行の利益になるためにパパブッシュ、ヒラリー、オバマなどが巨額の資金をあちこちに移動しているからです。

パパブッシュはアメリカの年金資金のほぼ全てを管理しその資金を使って株価を暴落させました。

年金資金は彼等に略奪されています。

パパブッシュとFRBは、11月の中間選挙前に株式市場と米経済を崩壊させようとしています。

(中略)

ジャーナリストのハンター・トンプソン氏は米政府高官が関与している小児性愛犯罪活動の証拠写真など重要な資料を入手し、軍事法廷に提出したところです。

(中略)… イギリスの諜報機関は修正されていないFISA外国情報監視法令状が出ないよう必死に妨害工作を行っています。

なぜなら、FISA令状は、米大統領選の結果を操作するためにトランプをスパイしていたイギリスの諜報機関に脅威をもたらすものだからです。

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米歌手テイラー・スウィフトさん、初めて政治について公の場で意見を表す トランプ氏は、スウィフトさんの音楽への好感度が25%減少したと語る
https://jp.sputniknews.com/politics/201810095438058/

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ロスチャイルドさんが、カバナー病に罹患して発狂したみたいですが。
https://ameblo.jp/richardkoshimizu/entry-12411298524.html

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トランプ氏、国家デフォルトを覚悟している?経済崩壊を機にFRBを国有化する?
https://ameblo.jp/richardkoshimizu/entry-12411298243.html

ドナルド・トランプが300年来のハザール支配を破壊する。荘厳なる序章が今、始まる。
https://ameblo.jp/richardkoshimizu/entry-12410784193.html


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米政権が日本に対して「為替条項」を要求!日本経済が大打撃の危険性!山本太郎議員「絶対受け入れてはならない。”ジャパンファースト”だと言え」
https://yuruneto.com/kawasejoukou/

どんなにゅーす?
・2018年10月13日、ムニューシン米財務長官が日本に対して「為替条項」を要求していく考えを示し、米国が(日本側にとって輸出に有利な)円安誘導を封じるための動きを見せ始めている。

・実質的な米国による日本経済へのコントロールの動きに、自由党の山本太郎議員が激怒。「絶対に受け入れてはならない。ジャパンファーストだって言ってやれ。」とツイートし、多くの賛同の声が上がっている。

日本マスコミがいまだに安倍政権が捏造した「TAG(物品貿易協定)」を大きく報じている中、ついにトランプ政権は「為替のコントロール」にも言及し始める!
(省略)

<転載終了>


【関連記事】
トランプ・プーチン 対 戦争屋の構図 2 (2018/7/26)
https://blogs.yahoo.co.jp/kinakoworks/15604051.html



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