仮想通貨、暗号通貨、デジタル通貨

2023年04月16日

いつデジタル通貨体制に移行するのだろうか?


『文殊菩薩』さんより

世界統一通貨ユニコイン爆誕 (2023/4/16)
http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-10877.html
<転載開始>

20230416.jpg

ユニコーンが描かれたユニコイン

国際通貨基金が、ユニコインと称するデジタル通貨の一種を発表し、ドルに代わる新たな世界通貨とする計画という。

デジタル通貨だから、実態があるわけではないが、イメージにユニコーンの絵が描かれており、まさに「獣の印」である。

中国やロシアを中心とするBRICSは、BRICSコインと呼ばれる、また別のデジタル通貨発行を計画しているようだ。

ドル体制の崩壊が近づいているようだが、次は米国で最大の投資機関JPモルガンが、金の空売りで危ないという。

JPモルガンの倒産により、ドル崩壊が引き起こされ、CBDC中央銀行デジタル通貨体制に移行する可能性がある。


野崎晃市(48)

<転載終了>


【関連記事】
世界通貨リセットの歴史 (2023/4/16)
https://ameblo.jp/yoshi1020nihei/entry-12798773079.html


2023年03月17日

仮想通貨を使って悪いことのために資金が動き、マネーロンダリングされていたのか?


ありすママの東大に行ける子を育てる親学さんより

ビットコイン62億円相当を押収‼️マネーロンダリングしていた‼️  (2023/3/16)
https://ameblo.jp/salon-ym/entry-12793996270.html
<転載開始>

【独&米、ビットコイン62億円を押収】

うわー、大規模なマネーロンダリング😱

ナント、仮想通貨に特化したミキサー😰

もぉ~、違法な取引をしていたってことね‼️


こんな違法なことが、

今までまかり通ってきたとは、

本当に驚きです‼️




というのも、今回62億円相当の

ビットコインを押収された

仮想通貨ミキサー「ChipMixer」は、

事業許可を得てもおらず、

仮想通貨に特化したミキサーだった😵


ミキサーとは❓

資産の取引データを複数混ぜ合わせることによって、その資産の出所や保有者の

アイデンティティを隠すためのサービスを

提供する主体のこと。


えぇ❓

ChipMixerに入金された資産は、

「chips」と呼ばれるトークンに

変換されてから、全てが混ぜられる

仕組みなので、資産の出所も分からず、

資産の追跡もできないようになってた😱


だから悪党たちは、

🔹違法の薬物や武器の取引

🔹ランサムウェア攻撃

🔹カード詐欺のような犯罪

🔹仮想通貨の盗難

🔹児童の性的搾取に関係した犯罪

というような犯罪での取引の
マネーロンダリングをしていたってことね‼️

これらの捜査は、
欧州刑事警察機構(ユーロポール)と
ドイツと米国の当局、さらには
ベルギー、ポーランド、スイスの当局が
今回の調査に協力したということです👍

また今回の発表では、
「ある大手仮想通貨取引所が2022年に
破綻した後に盗難された仮想通貨の一部が、ChipMixerを介して洗浄されたかどうかも
調査している」ということですから、
これは以前捕まったFTXが、
絡んでいるということでしょうね‼️

もぉ~、ビットコイン62億円相当とは、

どんだけ悪いことのために資金が動き、

マネーロンダリングされていたのかと、

ため息が出ますね💦


こうして悪党や悪魔たちが、

悪の限りを尽くして集めた資金を、

押収して解体させることができたのは、

本当に本当に快挙ですね👍


今やアライアンスと共に、

表の欧州刑事警察機構が動き、

どんどん悪を叩き潰しています‼️


良くなる、善くなる方へ、

向かっていますね👍


このようなポジティブな情報に触れて、

楽しみに待ちましょう✨


ニュース記事 



(省略)

<転載終了>




2022年11月15日

暗号カバルの没落!
愛と光の時代への移行の為には、 金融システムの大転換が、必要不可欠のようです。


小漁師のちょっとした研究室さんより

仮想通貨大手FTXの倒産と量子通貨・USTN  (2022/11/15)
https://plaza.rakuten.co.jp/chozomaru/diary/202211150000/
<転載開始>
(省略)

仮想通貨大手FTXの倒産と量子通貨・USTN


みなさん、こんにちは。

仮想通貨は、マネーロンダリングによく使われてきました。
暗号資産とも呼ばれています。
当然、闇企業あり、その闇の大手がFTXでした。

ごく最近、FTXがホワイトハットに倒産させられました。
FTXは、世界で二番目の大手仮想通貨取引所です。
中間選挙では、民主党に資金援助をしていました。


仮想通貨は、信用だけで成り立っています。
仮想通貨の信用は、追跡可能性にあります。
ブロックチェーン技術を使って、
取り引きデータを鎖のように繋げていきます。
誰から誰に資産が移動したかを、
時系列で事細かに記録していきます。
ですから、通貨の鎖はどんどん長くなっていきます。

コンピュータが山ほど使われます。
電力も半端なく使われます。

お金の流れを追っていきますが、
コインの量が増え過ぎると、追跡不可能となります。
だから、枚数を制限しています。
もっともポピュラーなビットコインでも、
2100万枚しかありません。
このことがかえって、価値を上昇させ、
現在でも価格が高値維持の要因になっていると思います。

とはいえ、最高値が1ビットコイン700万円あったのに、
現在は200万円に下落しているそうです。


FTX仮想通貨取引所は、日本にも支店があります。
FTXを破産に追い込んだ主役は、具体的には、
バイナンスという、最大手の通貨取引所だと言われています。
おそらくは、光側の取引所でしょう。

以下は、私の推測に過ぎません。

ブロックチェーン技術というのは、
膨大な数のコンピュータを使って、
マイニングしなければなりません。
マイニングの量に応じてしか、
仮想通貨は発行できないようになっています。

そこで、量子コンピュータの登場となります。
量子なら、高性能デジタルPCの数億倍の能力がある。
と言われていますので、いくらでもマイニングができて、
ほぼ無制限にブロックチェーンが作れてしまうでしょう。

ひょっとして、バイナンスは、
量子コンピュータという宇宙技術を借用しているかもです。
あくまでも、憶測ですが、
ブロックチェーンという追跡技術は、
QFS(量子金融システム)を使えば、より高いレベルで可能となり、
愛と光の時代の通貨(USTN)を提供することになるでしょう。

現在使われている仮想通貨は、
量子通貨の流通のシュミレーションとしての役割がある。
と考えられなくもないと思います。

銀河連合の宇宙人の皆さんが、
ホワイトハットの金融技術者の支援要請に応えている。
と考えてよいと思います。

Qフォンが配布されれば、
私たちの誰もが個人の資金管理者として、
銀行とつながる必要がなくなります。
旧来のブロックチェーンも不要となります。
そうなれば、
闇の金融システムは、完全に無くなるでしょう。

愛と光の時代への移行の為には、
金融システムの大転換が、必要不可欠です。
現在、それに向けて、
着々と準備が進んでいると推測しています。


今日のお話は、ここまでです。

ご閲読、ありがとうございました。    

<転載終了>


【関連記事】
もうはじまってる   (2022/11/13)
https://ameblo.jp/vipasanar/entry-12774225979.html
■破綻のFTX、さらに数億ドル規模の不正流出発覚で業界の信用ガタ落ち (2022/11/14)
https://ameblo.jp/tamaichi2/entry-12774547557.html
米国がウクライナに与えた数百億ドルが、その後、FTX暗号通貨を使って米民主党に還流 (2022/11/14)
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12774399069.html
暗号カバルの没落FTXは民主党にとって巨額のマネーロンダリング秘密資金であった–警告–すべての資産を枯渇させるために進行中の明らかなセルフハック  (2022/11/14)
http://kaikaku33.blog.jp/archives/30119348.html


2022年11月14日

ウクライナに送金された寄付金は結局は米国民主党候補者のポケットに入ってしまったようです。


日本や世界や宇宙の動向さんより

11/14-その2 バイデン政権とFTXの大スキャンダルが明らかになりました。 (2022/11/14)
https://wisdomkeeper.livedoor.blog/archives/52079497.html
<転載開始>

これまで暗号通貨の交換業者のFTXという名前は耳にしましたが詳細は知りませんでした。結局、暗号通貨も権力層や支配層の不正資金を生み出す手段でしかありません。カジノもそうですが。
今でも世界に蔓延っている汚いカネが彼らによってマネロンされ良からぬ目的に使われているますね。以下の記事は民主党政権の大スキャンダルを取り上げていますが、共和党も同じような不正をやっていることは確かでしょう。民主党がロスチャイルド、ドラゴンファミリー、サンヘドリン系なら、共和党は秘密軍、ブラックサン系ですから、どっちもどっちでしょう。
バイデン政権によりウクライナに送金された寄付金は結局は民主党候補者のポケットに入ってしまいました。世界各国からウクライナへ送られている寄付金はウクライナの復興とウクライナ人のために使われるべきなのに、どこの国の政治家もみな裏で手を結び国民無視で自分たちの利益のために協力し合っています。

FTX was a Democrat Money Laundering Operation with Wall Street Dark Money & PSYOP-19 "Pandemic" Ties (substack.com)
(概要)


FTX
(暗号通貨交換業者)は、米民主党のマネーロンダリングのための場所であり、ウォール街の黒いカネ、さらには心理作戦のCovid-19パンデミックとつながりがあります。

FTXの悪徳商法が今後予定されている裁判で明らかになると世界中が大騒ぎになります。
それまでの間、以下の通り、FTX(ねずみ講詐欺の暗号通貨取引所)に関する最新情報をいくつかお伝えします。

・バイデン政権の真のスキャンダルが明らかになります。

2019425日、バイデンは大統領キャンペーン(立候補)を告知しました。

・その13日後にサム・バンクマンフライド(マインド・ザ・ギャップと呼ばれる政治資金団体の共同創設者のバーバラ・フライド(スタンフォード大学の)教授の息子)がFTXを立ち上げました。

・摩訶不思議にもFTXは一夜にして大成功をおさめました。そしてサム・バンクマンフライドはバイデンの最大の援助資金提供者になりました。

・選挙日(今回の中間選挙と思われます。)にFTXは完全崩壊(破綻)しました。

・このスキャンダルはこれで終わったわけではありません。

・ゲイブ・バンクマン‐フライド(サムの兄弟であり、米取引大手のジェイン・ストリートのトレーダー)は、今後起こる可能性のあるパンデミックを防ぐために技術革新の促進に取り組んでいる科学分野と政治分野の専門家の組織の「ガーディング・アゲインスト・パンデミック」(パンデミックから身を守る)の創設者です。

・彼は米下院議会の特派員であり、民主党の巨大政治献金集団の顧問でした。

・叔母のリンダ・フライドはWEF世界経済フォーラムのGlobal Agenda Council on Aging(老化に関する世界規模のアジェンダ評議会)のメンバーです。
・父親のジョセフ・バンクマンはスタンフォード大学の教授であり、議員らと直接会ってヘッジファンド・マネージャーの代理としてロビー活動を行っていました。

・FTXベンチャーのベンチャー&コマーシャルの責任者のエイミー・ウーは、数年前にクリントン財団と(ベンチャーを?)開始しました。

・FTXエンジニアリングの取締役、ニシャド・シンは、民主党候補者らに800万ドル以上の資金を提供しました。

そして最後に、オバマの商品先物取引のコミッショナーであるマーク・ウェッジェンは、FTXの政策と規制の責任者でした。 

・報告によると、この組織は2024年の大統領選で民主党に10億ドル以上の資金を提供したいと考えていました。

・大規模なマネーロンダリング・オペレーションが明らかになりました。

この話はこれで終わりません。このスキャンダルには、ブラックロック、CIA、WEFなどのいつものカルト・プレイヤーや、様々な非営利の裏金などが絡んでいます。

私は長い間、中央集権型取引所に決して近づかず、あなたの資金をこのような取引所には預けないよう警告してきました。あなたのブロックチェーンの資産が分散化されておらず自分で保有していないなら、あなたは仮想通貨の特質と目的について何もわかっていないということです。

不可解なことに、ゲームのこの段階で、精通したヘッジファンドと投資家がこれらの中央集権型の仮想通貨詐欺に騙されてしまうのです。
しかし、少なくとも驚くにあたらないことは、民主党は、我々国民に対して全範囲のソフト戦争を行っている違法な連邦政府と連携して、巨大な信用詐欺作戦を行っているということです。

死のワクチンが発覚したかと思えば、今度は巨大な仮想通貨詐欺が発覚しました。

これらの人々はあなた方を破産させ死んでもらいたいと思っています。


                      ↓

<民主党はウクライナへの寄付金をFTXを介してマネロンし中間選挙の民主党候補者に送金しました。>

BREAKING: Now-collapsed FTX crypto slush fund laundered Ukraine donation money to Democrat candidates to help rig mid-terms (newstarget.com)

(一部のみ)

1112日付け

 

不祥事を起こしたサム・バンクマン‐フライド(及び彼のマサチューセッツ工科大学の仲間たち)が運営しているFTX仮想通貨取引所は、裏金をウクライナに寄付金として送金してマネロンした後、約4000万ドルを選挙キャンペーン資金として中間選挙の民主党候補者らに寄付しました。

昨年、バイデンと民主党は、米国の納税者の血税(500億ドル以上)をウクライナへの寄付金としてを送金しました。世界中からウクライナへ送金された寄付金と助成金をまとめたDevex.comによると、1000億ドル以上がバイデン政権からウクライナに寄付されました。

FTXは自社の秘密のインフラを使ってウクライナへの寄付金を処理しました。

CoinDeskによると、今年5月にFTXのウクライナのパートナーであるEverstakeは、新たな暗号(秘密)寄付ウェブサイトを立ち上げました。

つまり、ウクライナ政府はFTXを介して米政府から寄付金を受け取り、その後、不正な中間選挙に勝利させる目的でそのお金が民主党の候補者らに送金されました。

<転載終了>


【関連記事】
宮崎正弘 FTXのバンクマン・フリードは民主党に4000万ドルを献金  (2022/11/14)
https://ameblo.jp/imaga114/entry-12774467481.html
暗号カバルの没落FTXは民主党にとって巨額のマネーロンダリング秘密資金であった–警告–すべての資産を枯渇させるために進行中の明らかなセルフハック  (2022/11/14)
http://kaikaku33.blog.jp/archives/30119348.html



2021年10月01日

仮想(暗号)通貨で銀行が破綻し経済が終わるそうです。


井口和基博士の公式ブログ 「 Kazumoto Iguchi's blog 3」 より

 【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった! (2021/10/1)
https://quasimoto3.exblog.jp/241214266/
<転載開始>

みなさん、こんにちは。
さてお次はこの話、プリグリズムのコンスピラシー。

今回のテーマはこれだ。



ビットコイン

はたしてビットコインの生みの親は誰か?

その名は、SN。ニック・サボだった。




ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】
【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08353051.png

【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08375740.png
【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08465881.png
【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08462487.png
【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08461174.png
【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08493298.png
【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_08545969.png


Nick Szaboとは、この人。


【ピルグリズム・コンスピラシー】ビットコインで銀行が破綻します。その理由を初めて話します。【 仮想通貨 未来 予言 予知 サトシナカモトの正体】ニック・サボだった!_a0386130_09044085.jpeg
結局、このユダヤ人の天才も、彼の前頭葉には人間側のやり取りしか念頭にない。
取引される側の立場や情報や歴史に対する洞察が完璧に抜けている。


まあ、大学はワシントン大学のコンピュータ学者ということだが、いわゆるジェーソンスカラーの1人ですナ。

つまり、ペンタゴンの指示を受けて研究する学者。


要するに、世界政府を作るに向けて、世界の通貨をコントロールしたい。

そのために、今のうちは自由に仮想通貨ビジネスをやらせて、最後の最後に一網打尽にしていく。

かつてのバブルのときや、ベンチャーブームのときや、ネットプロバイダーブームのときと同じパターン。

最後に小を潰し大を残す。


いまや育成、醸成期だから、一見無数に雨後の筍のように自由にさせているというわけだ。

我が国のネットが誕生したとき、ちょうど25年前の1996年。

その頃にアメリカでは、ニック・サボがビットゴールドの理論を作り出した。

その頃日本には、一攫千金の夢を見て、無数のプロバイダーが誕生した。

ところが、その後、大手が参入し始め、最終的には、幾多のM&Aにより、ベンチャーではソフトバンクだけが残り、他はNTTなどの老舗だけが残った。


おそらく、仮想通貨もこの道をたどるだろう。


しかし、所詮は金。金は生命の死で生まれるものだ。

生命を活かす”金”に相当する概念を生み出さない限りは、この地球の運命に変わりはない。

もしこのまま進めば、イーロン・マスクやそのお仲間のユダヤ人の若手起業家が言っているように、今度は月や火星の土地を好き勝手に売買したり、他の衛星や惑星を爆弾使って開発するというような発想になるだけだ。

つまり、地球人は太陽系のガンになる。

すでに地球人は地球のガンになったわけだから、ガンが他の衛星や惑星に飛び火するだけに終わるだろう。

すなわち、ユダヤ的思考が間違っていることになるわけですナ。

彼らは、国を持たなかった人種。だから、地球が有限ではなく無限だと考えていた時代に宗教を作った人種。

したがって、ものは無尽蔵にあるという前提で話を勧めてきた人種。

すでにその時点で間違っている。


地球で生きるためには、一回一回使ったものはもとへ戻して、また使う。そういう考え方にならないと、メンテできない。

この場合は、彼らの言う金融は成り立たない。


そろそろ西洋人は、マグサイサイ賞のような、農業のノーベル賞の方が、経済学賞より価値が高いのではないか?と考えて出直すべきだろうヨ。



弥栄!

<転載終了>



2021年03月16日

仮想通貨の取引・所持など違法!?


ニューズウィーク日本版 より

インド政府、仮想通貨の取引・所持など禁止する法律提案へ (2021/3/15)
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/03/post-95824.php
<転載開始>
 

インド政府が、暗号資産(仮想通貨)を禁止する法案を提案する方針であることが分かった。政府高官がロイターに明らかにした。写真は暗号資産のイメージ。2018年2月撮影(2021年 ロイター/Dado Ruvic)

インド政府が、暗号資産(仮想通貨)を禁止する法案を提案する方針であることが分かった。取引だけでなく、同国内で保有することも禁じる。政府高官がロイターに明らかにした。

法案は、暗号資産の保有、発行、マイニング(採掘)、取引、送金を犯罪行為と見なす内容。暗号資産の保有者には6カ月以内に売却する義務が生じ、従わなければ罰則が科せられる。

法案が成立すれば、インドは主要経済国として初めて暗号資産の保有を禁止することになる。中国はマイニングと取引を禁止しているが、保有は禁じていない。

インド財務省はこれまでのところコメント要請に応じていない。

世界最大の暗号資産であるビットコインは13日に6万ドルを突破し、過去最高値を更新。米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)など著名人による支持表明が相次ぐ中、年初から価値はほぼ2倍に跳ね上がっている。

インド国内の暗号資産の売買高は、政府が禁止の可能性を警告してきたにもかかわらず急増しており、業界推定によると、現在は投資家800万人が1000億ルピー(14億ドル)分の暗号資産を保有している。公式なデータはない。

地元の暗号資産取引業者「Bitbns」のCEOによると、同社の利用者登録数と資金流入額は1年前の30倍まで増えたという。最も古い取引所の1つである「ウノコイン」は1─2月に利用者が2万人増えた。

一方、政府の委員会は2019年に暗号資産のマイニングや発行、保有、売却などに最長10年の禁錮刑を科すことを提言。前出の政府高官は、新たな法案に禁錮刑や罰金が盛り込まれているかどうかについてコメントを控え、最終段階の協議が進められていると述べるにとどめた。

インドの最高裁判所は2020年3月にインド準備銀行(中央銀行)が18年に出した金融機関に暗号資産の取り扱いを禁じる通達を無効にする判断を示しており、これを契機に国内の取引が増えた。同裁は政府に対し、この問題で法律を策定するよう命じた。

中銀のダス総裁は先月、暗号資産について、金融の安定性にリスクをもたらす可能性があるとして、中銀は「深く懸念している」と語った。一方で、中銀は独自のデジタル通貨発行に向けて作業を進めており、同高官によると、新たな法案も中銀の動きを後押しする見通し。

<転載終了>


【おまけ】
インド政府 暗号資産の取引・所持など禁止する法案提出か(2021年3月15日)




2021年01月31日

「わからない」「あやしい」なんて言ってる場合じゃない。


YouTubeより

ビットコインで億り人!リーダーズセミナー【マイニング編】(2021/1/14)
https://www.youtube.com/watch?v=h5UG8cCy8KU
<転載開始>

「わからない」「あやしい」なんて言ってる場合じゃない。

これから先、暗号通貨に関わらずに生きていくことはできなくなります。

今のうちに勉強して資産を増やしておきましょう。

川沿いの草を摘んで食べていた極貧から億万長者に昇りつめた、【稼ぐ力を養うお金の教え60】などの著者、Mayuhimeが教える、“実績から学んだ成功哲学”「稼ぐ力を養うお金の教え60」「1日1時間で1万円稼ぐFX投資入門」「FXママの子育てしながら月収100万円マル秘テク」などの著者のMayuhimeさんです。


(省略)

ビットコインで億り人!リーダーズセミナー【マイニング編】


<転載終了>


2020年12月21日

大阪で実験が始まるそうです。


donのブログさんより

早速中国共産党モデルのスーパーシティの実験開始をやりやがりますな。 (2020/12/21)
https://ameblo.jp/don1110/entry-12645248240.html
<転載開始>

https://twitter.com/miyuko14806828/status/1340641207513350145?s=19

 

 

https://twitter.com/mei98862477/status/1340650179678990337?s=19

 

 

https://twitter.com/miyuko14806828/status/1340653835467935746?s=19

 

 

https://twitter.com/mei98862477/status/1340659215090679820?s=19

 

 

https://twitter.com/mei98862477/status/1340659299769491458?s=19

 

 

https://twitter.com/kouen55267724/status/1340657757402198017?s=19

 

 

https://twitter.com/satopokkur/status/1340651059216146433?s=19

 


<転載終了>




2020年11月25日

今後の仮想通貨情勢からますます目が離せない。


TOCANAさんより

ビットコイン高騰の裏に「バイデン×ロスチャイルド」の闇? エコノミスト誌が予言した「支配者たちの仮想通貨」 (2020/11/24)
https://tocana.jp/2020/11/post_185902_entry.html
<転載開始>

ビットコイン高騰の裏に「バイデン×ロスチャイルド」の闇? エコノミスト誌が予言した「支配者たちの仮想通貨」の画像1
画像は「Thinkstock」より引用


 民主党候補のジョー・バイデンが大統領戦に勝利すれば、仮想通貨ビットコイン(BTC)には追い風といわれていた。なぜなら、グローバリスト=ディープステートの時代が到来するからだ。事実、政権移行チームの金融政策担当トップは、ロスチャイルドの金融大手ゴールドマン・サックス・グループ元共同経営者で、CFTC(米商品先物取引委員会)元委員長のゲーリー・ゲンスラー氏だ。

 そして、注目したいのが、あのビル・ゲイツも愛読しているイギリスの政治経済紙「The Economist」だ。今回はそんなエコノミスト誌に関する過去記事を紹介する。

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 世界の各地域をカバーした鋭い分析からなる記事が情勢に与える影響も大きく、世界でもっとも重要な政治経済紙の一つと見なされている。また、トカナでもお伝えしたきたように、同紙が毎年年末に刊行している『世界はこうなる』シリーズの表紙は、翌年の世界情勢を暗示しているとして有名だ。そして、今回ご紹介するのは、過去にエコノミストの表紙で予言されたことが、完全に実現してしまった例である。


■1988年の「The Economist」がビットコインの出現を予言していた!

 1988年に刊行された「The Economist」の表紙が2018年の状況を完全に言い当てていたと報じているのだ。

ビットコイン高騰の裏に「バイデン×ロスチャイルド」の闇? エコノミスト誌が予言した「支配者たちの仮想通貨」の画像2
画像は「Collective Evolution」より引用

 紙の紙幣が燃える中、どこか見覚えるのある硬貨が真ん中に描かれている。そして、その硬貨には2018とはっきりと記されているではないか。さらに、右上には「世界通貨に備えよ!」とまで書かれているのだ。まるで30年も前に昨今のビットコインの隆盛を完全に見抜いていたかのような印象を受ける。「Reddit」ユーザーによると、同紙9~10ページには次のような“予言”まで書かれているという。

「今から30年後、アメリカ人、日本人、ヨーロッパ人、他の豊かな国の人々も比較的貧しい人々も同じ通貨で買い物をするようになるだろう。その通貨はドルでも円でもドイツマルクでもなく、“フェニックス”と刻印されることだろう。企業や消費者は、その利便性において、このフェニックス通貨を既存の国家通貨よりも好むようになるだろう」

 ビットコインの運用が開始されたのは2009年のこと。それ以前にも仮想通貨という概念は90年代半ばからあったようだが、1988年の時点では今日の仮想通貨の隆盛を予言することは普通に考えればほぼ不可能だろう。一体どうして「The Economist」はこれほど正確な予言を30年も前にすることができたのだろうか?


■イルミナティの計画が実現か?

ビットコイン高騰の裏に「バイデン×ロスチャイルド」の闇? エコノミスト誌が予言した「支配者たちの仮想通貨」の画像3
画像は「Thinkstock」より引用

 ここで思い起こされるのが、世界の統一を目論む秘密結社「イルミナティ」と、彼らの悲願であり、一部の資本家とエリートが全世界の民を管理する計画「新世界秩序(NWO)」である。実は「The Economist」グループのオーナーにはロスチャイルド家が名を連ねており、ユダヤ金融資本の手中にあることは明白な事実なのだ。おそらく、彼らは自分たちの計画の一端を「The Economist」の表紙を通して布告していたのではないだろうか? すると、これは予言が的中したのではなく、「計画が実現した」ということになるだろう。

 昨年、ビットコインは急騰・急落を繰り返しながらも、12月には1ビットコインの価値が初めて12000ドルを超えた。2018年のビットコイン予想はそれほど明るくないが、ここに来て大きな注目を浴びているのが、ロスチャイルド家とともに「イルミナティ」の中核を成すロックフェラー家の息がかかっているといわれる仮想通貨「イーサリアム」であることも興味深いだろう。イーサリアムはマイクロソフトやロックフェラー系投資銀行のJPモルガンからも支持されていることから、2018年にはビットコインに迫る仮想通貨になるとも目されている。ちなみに、マイクロソフトもJPモルガンも、もちろんニューワールドオーダー側である。(詳しくは王山覚氏の寄稿記事を参照)

ビットコイン高騰の裏に「バイデン×ロスチャイルド」の闇? エコノミスト誌が予言した「支配者たちの仮想通貨」の画像4
画像は「Ethereum.org」より引用

 いずれにしろ、2014年にビットコイン交換所である「マウントゴックス」社が破産した頃からは考えられないほど、仮想通貨は世界的な知名度を獲得し、我々の生活に浸透しつつあることは確かだ。「The Economist」が暗示するように、ビットコインやイーサリアムが世界通貨になる日もそれほど遠くないのかもしれない。今後の仮想通貨情勢からますます目が離せない。
(編集部)


参考:「Collective Evolution」、「Reddit」、ほか

編集部


<転載終了>



2020年10月04日

完全な奴隷監視社会が到来します。


『文殊菩薩』さんより

デジタル・ユーロ実験開始 (2020/10/4)
http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-9945.html
<転載開始>

20201004.jpg


欧州中央銀行がデジタル・ユーロの商標登録して、ラガルド総裁が発行準備として調査と実験を始めると発表した。

すでに、デジタル人民元は発行されおり、今後は各国の中央銀行が発行するデジタル通貨が普及すると思われる。

日本で民間企業が発行しているPayPayなどのデジタル決済は、中央銀行がデジタル通貨を発行するまでの予行練習だ。

マイナンバー制度・デジタル通貨・ワクチン証明などはセットで、個人情報を瞬時に把握するためのIDタグとなる。

これに加えて、GPS位置情報、ベーシックインカム、顔認識情報を組み合わせれば、完全な奴隷監視社会が到来する。

オーウェルの描いた『1984』『動物農場』の世界、黙示録の「獣の印」の正体が、今や現実世界に実体化しつつある。


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