21世紀を楽しく生きたい

横田基地と厚木基地に『宇宙軍』を新設！

宇宙軍の任務は日本の警察官僚の刷新！

したがって、このようなニュースが表メディアで報道されないのは、

１０万円詐欺の韓国人旅行客の男性に福岡地検、“諸般の事情を考慮”し不起訴”１０万円詐欺”韓国人旅行客の男性を不起訴処分に 記事によると… ・韓国籍の男性は先月２日、博多区にある外国人支援団体の事務所で「パスポートや現金を無くした。お金を貸してほしい」などと嘘をつき、１０万sn-jp.com

司法・警察に潜む「ＤＳ残党（創価システム等）」の逮捕・大掃除というメッセージでは？

同時に、このような犯罪を許容しているのは、

このような犯罪者たちと同郷である政府やマスコミに日本人が支配されていることを示す「気づかせ案件」なのでしょう。

当たり前のことですが、近年毎年のように起きている、河川氾濫や土砂崩れの原因である、線状降水帯というものは過去何万年にもないもので近年日本で使用された人工降雨用軍事技術で自然改変装置といいます、前のベトナム戦争や他の戦争にも長年に渡り使用されてきたメジャーな戦争用の兵器です、

これを近年日本で使っているのですが、多くの洗脳された日本人はなんとこれを自然のものだと思わされています、それくらい何も考えられない脳にされてしまったということです、

浜田政務官が国会で説明しているように、みなさんが知らないだけなのです、

下記のサイトはその仕組みと原理について詳しく書かれています。

何も知らないあなたは、すでに寿命を縮めてしまっているのです。

衆議院復興特別委員会で浜田政務官が人工地震に言及(２０１１.７.１１)！浜田さんＧＪです！！東日本大震災もアメリカの犯行です！！！日本国民は絶対に許さないんだからね！！！！！( ` д ´)#陰謀#人工地震#東日本大震災#ユダヤ#アメリカwww.youtube.com

線状降水帯は自然界には存在しません!! - 高山清洲・世界平和　人類みんな兄弟線状降水帯は自然界には存在しません!!線状降水帯が発生するのは、日本だけなのです!!人喰い騒動(アドレノクロム)を隠すのに～コロナウイルス～コロナワクチンを隠すのに～線状降水帯～そして戦争へ～そして戦争をやめるのに大地震と続きます・・・。線状降水帯のメカニズムは?レザーをフィリッピン沖の海面に照射して大量の水蒸気を発生させます。水蒸気は、大量の雨雲を作り日本…blog.goo.ne.jp

　　一部の国を除いて、日本を含め多くの国々は、一見、平和に思えますが、既に『静かなる戦争』が仕掛けられています。

　　イギリスのタヴィストック人間関係研究所（英国心理戦争局）によって作成された『静かなる戦争のための沈黙の兵器』（Silent Weapons for Quiet Wars）という機密文章が流出した。

　　１９８６年７月、ボーイング社のある従業員が、処分品のＩＢＭ系のコンピューターを買ったところ、その中に、そのデータが残っていたという。

　　『静かなる戦争』は、国際エリート（グローバリスト）によって、1954年から仕組んでいたようです。

　　以下、流出された文章の一部を紹介する。

沈黙の兵器

　1954年、静かなる戦争が、国際エリートによって宣戦布告された。

  公衆の目には自分たちのためになると見えるような、その名を『沈黙の兵器』と 呼ぶ一群の新しい兵器を開発し、確保し、適用する必要があった。

  それは明白な爆発音を伴わない。

　明白に肉体的あるいは精神的な損傷の原因になることなく、誰かの日々の生活を明白に妨害することはない。

  大衆はこの兵器を理解することができず、兵器に攻撃され征服されていることが信じられない。

　沈黙の兵器は細菌戦兵器と同一タイプの兵器である。

　すなわち、『沈黙の兵器』を使用するということは、大衆の奴隷化と計画的大量殺害を伴う第三次世界大戦の宣戦布告に等しい。

大衆の気を逸らす

　政治家とは一般大衆の分別を無くすように雇われた殺し屋である。

　世間の人々を無知にし、大衆を上の空にさせる。

　実際には少しも重要ではない、どうでも良い、或いは、本当に重要な問題から関心をそらすような脇道に導く。

　その効果をあげるには、メディアをコントロールし、教育を破壊し、実際には少しも重要でないことに、大衆の気を逸らせるかにかかっている。

①メディア…成人大衆の関心を真の社会問題からそらさせ、少しも重要でないことに 縛りつけ続けよ。

②学校…青年大衆には、真の数学、真の経済学、真の法律ならびに 真の歴史については無知のままにさせ続けよ。下層階級（大衆）に与える教育は、最も貧弱な質にとどめなければならない。

③娯楽…大衆娯楽は小学校六年の水準以下にとどめ続けよ。（TVは、お笑い・クイズ・グルメ・スポーツ・ドラマなどの娯楽番組ばかり）

④労働…大衆を、考える時間もないほど、忙しく、ひたすら忙しくさせ続けよ。ほかの動物ともどもに農場に戻れ、である。

　家族という単位は、とことん破壊しなければならず、（低賃金化を進め、）両親の共働きが増えるように家族を分解する。（LGBT法案は家族分解政策の一つ）

　子供たちの洗脳教育は早いうちからおこなうほど、子供たちの変移の速度を上げることができる。

　物欲は独創性を麻痺させる効果がある。だから、金銭欲を貪欲に、人間の飽くことを知らない物質的欲望に働きかけるのだ。

　そして、大衆の心から、神の摂理と霊魂なるものを引き離す。

生命財産を奪う

　ある人が、平穏に、平和に、普通に暮らしている。
 

　この人に対し、お前を家畜人のごとき奴隷にする、お前の全財産を奪うから出て来い、といきなり本音をつきつければ、抵抗するだろう。

　しかし、その間に、１つ以上の、然るべき「中間項」を入れると、成功する可能性が非常に高くなる。

　（「中間項」とは、教育の無償化、１０万円/人の配布など、ちょっとしたニンジン）

　つまり、少しずつ、誘き寄せるのである。
 

　「民主主義」「人権」などは、要するに、人々をおびき出すゲーム仕掛けの一種と思えばよい。

　この場合、終点（すべてを失う地獄）に近づくのではなく、それから遠ざかるように、まず、誘導される。

　おびき出されるときには、自分がやがて、終点（命と財産の全てを奪われる）に導かれてゆく、など、夢にも思わない。

　これは、一握りの自称超エリートが、人々の生命財産を（できる限り合法的に、最小限の危険と費用で）盗奪するための方法である。

　沈黙の兵器がじわじわと大衆を攻撃すると、大衆は（経済経由で心理的な）圧迫があまりにも大きく参ってしまうまで、兵器の存在に自分を合わせ慣らし、生活への侵食を耐え忍ぶことを学ぶ。

ここまで

　　数十年以上前から、グローバルエリートたちは、大衆を奴隷化し、生命と財産を奪うという行為を行ってきたことが分かります。

　　今の日本をみても、ここに書かれた通りに社会が構築されています。

　　日本を見渡すと、一見平和な世界ですが、まさに戦争中です。

　　「戦争」というと、国と国との争いのようにとらえがちですが、現在の「静かな戦争」は、ディープステートが一般大衆に仕掛けているものです。

　　大衆を仕事で忙しくさせるとともに、物欲・金銭欲に走らせ、メディアはフェイクニュースで真実を知らせず、人々には政治に関心を持たせないように誘導しています。

　　そして、子供のころからの「権威者には従うべき」という洗脳教育が、染みついたところで、「コロナワクチン」という名の生物兵器を打ち始めました。

　　今でも、なぜ、高齢者を狙い撃ちするかというと、身寄りのない高齢者が亡くなると、文字通り「生命と財産」を国が没収できるからです。

    日本の平均給与はこの20年間の上がら無いにも関わらず、 物価は上昇し、税率は50%と年収の半分が国に持っていかれ、しまいにはワクチンで、静かに殺されています。

　　『沈黙の兵器』とは、ワクチンだけでなく、政治、教育、メディア、娯楽、仕事などが複雑に絡み合い、気がつかない内に私たちの生活の中に紛れ込んだ兵器といえます。

　　私たちは『沈黙の兵器』の手口や策略に引っ掛からないように注意し、生命と財産を奪われないようにしなければなりません。

　　こちらの書籍に、より詳しく書かれています。

沈黙の兵器

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2,200〜4,390円

沈黙の兵器 今まさに静かなる第三次世界大戦中である [ 太田龍 ]

楽天市場

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　本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。

＜転載終了＞


【関連記事】
最も勇気ある真実の日本人、太田龍　(2014/5/19)
http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-430.html
元ファイザー副社長：Covidワクチン接種は「超国家的な作戦」であり、「意図的に殺害する」ことを意図していた(2023/5/12)
http://takahata521.livedoor.blog/archives/19522105.html

ゲイツ、ファウチ、ダスザックの3人が大量殺人で起訴されたことを裁判所へ提出

12月6日、勇敢な弁護士と7人の申請者は、国際刑事裁判所に提出した46ページの驚くべき法的文書で、アンソニー・ファウチ、ピーター・ダザック、メリンダ・ゲイツ、ウィリアム・ゲイツ3世、その他12人を、ニュルンベルク綱領に対する多数の違反で告発しました。これらには、ローマ規程の第6条、7条、8条、15条、21条、53条で定義される、人道に対する様々な罪や戦争犯罪が含まれています。

4人のキングピン以外にも、主要なワクチン企業のCEOや英国で責任を問われた保健指導者など、12人の名前が挙がっています。

アルバート・ブーラ（ファイザー社CEO

ステファン・バンセル（アストラゼネカCEO

パスカル・ソリオ（Moderna社CEO

アレックス・ゴースキー（ジョンソン・エンド・ジョンソンCEO 

テドロス・アダンホム・ゲブレイエスス WHO事務局長

ボリス・ジョンソン（英国首相

クリストファー・ウィティ（英国最高医療顧問 

マシュー・ハンコック（元英国保健社会福祉省国務長官

Sajid Javid, 現英国保健社会福祉省長官 

ジューン・レイン（英国医薬品・ヘルスケア製品担当最高責任者 

ロックフェラー財団理事長 ラヴィッド・シャー博士

クラウス・シュワブ（世界経済フォーラム会長

2001年からゲイツ財団に勤務し、2007年には世界経済フォーラムの「ヤング・グローバル・リーダー」に選出されたラヴィッド・シャー博士。現在は、ゲイツ財団とともにID2020に出資しているロックフェラー財団の代表を務めている。

クラウス・シュワブ氏は、経済学と工学の博士号をダブルで取得した、邪悪なまでに知的なドイツ人で、世界の企業や政治家のエリートが集うクラブ「世界経済フォーラム」の創設者である。彼は、多くの大統領、首相、ハイテク企業のCEOを育てたパワーブローカーであり、今や彼を尊敬と揺るぎない忠誠心で見ている。

経済学者であり、技術者でもあるシュワブ氏は、多くの国と親交があり、特に中国の習近平氏は、ダボス会議で重要なスピーチを行った。彼は、新世界秩序のビジョンを賞賛した。2021年1月25日、クラウス・シュワブは「（習近平）国家主席、私は今が我々の政策をリセットし、平和で豊かな世界のために共同で努力する最良の時だと信じています」と習近平への支持を誓った。我々は今、中華人民共和国国家主席、習近平閣下を皆で歓迎します。" マーク2:26を参照。

シュワブ氏は、暗号通貨、国民ID、中国と全体主義的に共同運営するワンワールド（ファシスト）政府を目指す現在の動きの首謀者だと考える人は多い。

ハンナ・ローズ弁護士と7人の申請者は、被害者であるイギリスの全人口を代表してニュルンベルク訴訟を起こしました。彼女は、ハーグにある国際刑事裁判所に法的手続を提出しました。ハーグは、戦争犯罪の被害者救済と戦争中の行動に関する適切な倫理的ガイドラインを定義してきた長い歴史があることで知られている。

第二次世界大戦中のナチスの残虐行為を受けて、ドイツのニュルンベルクで戦争犯罪裁判が行われました。これを受けて、一連の原則が策定され、最終的に「ニュルンベルク・コード」が策定された。

この原則は、基本的に誰でも、どんなに裕福でも、どんなに権力があっても、たとえ国家元首であっても、法の上に立つことはできないということを意味していた。自国の法律がその行為を認めても、国際法上の正義からその人を免れることはできないのである。

特に、ナチスの医師が行った医学実験は、今後の人体科学実験に関する厳格な規則と倫理原則につながった。実験薬に服従する際に必要なインフォームドコンセントと強制や脅迫からの自由という教義である。

周知のように、外科手術を受ける前に、感染症、出血、神経損傷、あるいは死などの重大な潜在的リスクについて患者に説明することが、法的にも倫理的にも義務付けられている。患者さんは通常、この説明を受けて同意書にサインをします。また、私たちが処方箋で薬を受け取るときには、添付文書で潜在的なリスクについて知らされ、通常、薬剤師と相談することは周知の通りです。

ワクチンも同じであるべきなのに、そうなっている。血栓、出血、脳血栓、心筋炎、死亡などのリスクがあることを、これからワクチンを打とうとしている人はほとんど知らされませんが、それらのリスクは存在するのです。マーク12:58から17:40を参照。

Hannah Rose弁護士は準備書面第40章で、ニュルンベルク・コードの倫理基準は、医師や製薬メーカーにその原則を遵守する義務を課すことになると指摘している。したがって、ニュルンベルク・コードの10原則のいずれかに違反したことが判明した医師や研究者は、刑事責任を問われることになる。

彼女はPoint 42で「ニュルンベルク綱領の第一原則は、治療を受け、実験に参加する本人の意思とインフォームドコンセントである」と指摘しています。本人は、力、欺瞞、詐欺、脅迫、勧誘、その他あらゆる種類の拘束や強制による介入なしに、選択の自由を発動することになっています。"

第43点では、「厚生省のトップや首相が英国でワクチンを発表し、英国住民への接種を開始したとき、被接種者は、実際には医療実験に参加することになり、ニュルンベルク綱領に基づく同意が必要であることを知らされていなかった」と主張しています。これは実のところ、ニュルンベルク綱領の厳しくあからさまな違反のもと、インフォームド・コンセントなしに行われた人間に対する遺伝子医療実験なのである。"

さらにローズは、ポイント44で、代替治療について、そのリスクとベネフィットを含めて議論する義務があると主張している。 代替療法は "最大100％の成功率で "安全かつ効果的であることが証明されているにもかかわらず、これらの議論がなされなかったと彼女は指摘しています。

ニュルンベルク綱領の重要な原則は、科学者は、誠実さ、優れた技術、慎重な判断力を発揮して、実験を続ければ被験者に傷害、障害、死亡をもたらすと信じるに足る理由があれば、いかなる段階でも実験を中止する用意をしていなければならない、というものである。

ポイント46では、「mRNA『ワクチン』治療により、多くの人が死亡し、『ワクチン』投与後に傷害や重篤な障害（障害や麻痺を含む）が生じたことが知られている」と主張する。にもかかわらず、政府はこの件に関する調査を開始するよう指示しなかった。また、このようなワクチン接種の実験的性格から、実験に参加する一般市民のために、このような医療過程で予想される死者や負傷者の数について、完全な報告がないことも疑問である。"

ナチスの医師が強制収容所でインフォームドコンセントなしに人体実験を行い、凄惨な苦しみと死をもたらしたことを読者は思い起こすことになる。

ローズ氏はポイント34aで、実験的なmRNA「ワクチン」プログラムに関連した恐ろしい死とニュルンベルグの関連性を劇的に強調するために、ホロコーストの生存者のグループ、つまりナチの実験と今日のワクチン実験の両方を直接体験した人たちの声明を掲載した。これは、彼らのユニークな視点からの抜粋である。

私たち、第二次世界大戦中に人類に対して行われた残虐行為の生存者は、私たちの良心に従わなければならないと感じています...私たちの目の前で、より大規模な別のホロコーストが行われているのです。私たちは、人類に対するこの邪悪な医療実験を直ちに中止するよう求めます。これはニュルンベルク・コードを適用すべき医療実験なのです。

ホロコーストの生存者であるVera Sharavは、34bと34cのポイントで声明を発表した。

ホロコーストの厳しい教訓は、医師が政府と手を結び、個人を傷つけないという個人的、職業的、臨床的な約束から逸脱するときはいつでも、医学は癒しと人道的職業から殺人装置へと変質してしまうということである...ホロコーストが他の大量虐殺と異なるのは、医学界、医学界全体によって極めて重要な役割を果たしたことである。殺人プロセスのあらゆる段階が、学問的、専門的な医学界の権威によって承認されたのである。

第二次世界大戦のニュルンベルクの経験から、国連は国際法委員会に、ナチスの医師たちの残虐行為を避けるための重要な基準である「ニュルンベルク原則」の策定を依頼したのである。残念ながら、ハンナ・ローズが指摘したように、このニュルンベルク原則の10原則の多くが、COVID-19の流行時にイギリスをはじめ多くの国々で組織的に違反されたのである。

さらに、捜査と執行のための常設の国際刑事裁判所が設立され、「国際刑事裁判所」と呼ばれるようになりました。ICCは2002年に本格的な活動を開始し、現在、ローマ規程に拘束されることに明示的に合意した123カ国が加盟している。

イギリスは加盟しているが、アメリカは加盟していない。しかし、国際刑事裁判所ローマ規程第12条3項では、加盟国でない国でも「登録官に提出された宣言により」裁判権を行使できることになっており、加盟国であろうとなかろうと、状況次第ではどの国もICCの対象となる可能性があるのである。ナチス・ドイツは裁判権に同意していなかったことを忘れてはならない。

ICCは「最後の審判」を標榜しているが、これは加害者の母国で可能な限り判決が下されるべきという意味である。しかし、ICCを動かしているのは、戦争犯罪を犯した者が刑事責任を問われないという不処罰の原則である。したがって、ICCは世界の人権を守る公平かつ全能の裁定者として活動し、ニュルンベルク級の残虐行為を目にすれば、結果論抜きで積極的に踏み込んでいくことになる。

ハンナ・ローズがポイント2の法的準備書面で指摘したのは、まさにこの点である。

「私たちは、この事件をイギリスの警察や裁判所のシステムを通じて提起しようとしましたが、成功しませんでした。

ローズ弁護士は、呼吸器薬理学の研究者であり、元ファイザー社副社長兼チーフサイエンティストのマイケル・イェードン博士の専門知識を一部頼りにしていました。

準備書面の背景の部分では、ポイント5でこう書いている。

コビッド-19「ワクチン」はワクチンとして分類される要件を満たしておらず、実際には遺伝子治療である（添付資料8）。この要請の共同申請者であるマイク・イェドン博士は、コビッド-19注射を「ワクチン」と呼ぶ主張は、臨床治療の公開操作と虚偽表示だと主張している。

これはワクチン接種ではありません。感染を禁止するものではありません。感染防止装置でもない。あなたの体が毒素を作るように徴発され、その毒素に対処するために体が慣れるという手段です。

MRNAは細胞の機械を使って、ウイルスのSPIKEタンパク質に似たタンパク質を合成する。このタンパク質は、ウイルスがACE2受容体を介して細胞に侵入するときに使うものだ。そして、これらのタンパク質は免疫系によって識別され、免疫系はそれらに対する抗体を作る。本当に心配なのは、これらのタンパク質が体内、特に生殖腺などACE2受容体が多く存在する部位に蓄積される可能性があることだ。もし、免疫系が蓄積された場所を攻撃すれば、自己免疫疾患となる可能性があります。

COVID-19の脅威について、イェードン博士はインタビューの中で、我々の政府は全体的に非常に誇張していると述べている。COVID-19は、70歳以上の高齢者であればインフルエンザより若干リスクが高いが、若年者であれば季節性インフルエンザよりはるかにリスクが低いと指摘している。31分00秒をご覧ください。

このウイルスは、老齢者や病人にとっては最悪でもインフルエンザよりわずかにリスクが高く、若くて健康な他のほとんどの人よりはリスクが低いことを考えると、私たちが何かをする必要はなかったのです。

鎖国、マスク、集団検査、ワクチンなど、何もする必要はありませんでした。少なくともワクチンと同等の効果を持つ治療薬が複数あり、イベルメクチンという特許切れ医薬品は、世界で最も広く使われている薬の一つで、致死率を含む病気のどの段階でも症状を約90％軽減することができます。

だから、ワクチンもいらないし、導入されている対策も全く必要ないんです。" マーク31:15を参照。

このmRNAコビドワクチンが役に立っているとまだ錯覚している読者のために、ワクチン接種をしていない国と接種している国を比較した次の記事を読んでほしい。ワクチン接種の多い国は少ない国より100倍も100万人当たりの死亡率が高いのである。政府の言うことは常に疑ってかかれ。

さらにYeadonは、人々は変種について心配する必要はないと説明する。彼は、我々の免疫システムはSARS-CoV-2のすべての変異に容易に対処できると説明し、最初のSARSから18年経った今でも、それらの人々は免疫によって守られていると説明する。この免疫は、オリジナルのSARSと80％似ているが20％異なるウイルスであるSARS-CoV-2に対する免疫にまで及んでいるという。

イエドンの主要なポイントは、約18年後のSARSの生存者が20％異なる新しいウイルスに対する免疫を持っているならば、なぜ0.3％しか違わない現在のウイルス変異体が脅威となると信じることができるのだろうか、ということである。35分40秒参照

https://t.co/LGUYFhdewM 

Gates, Fauci, and Daszak charged with Genocide in Court FilingIn a stunning 46-page legal filing to the International Criminal Court on December 6, an intrepid attorney and seven applicants accused Anthony Fauci, Peter Daszak, Melinda Gates,…t.co

The Taliban inherited a vast American-made arsenal after retaking AfghanistanPentagon officials have told ABC News they don't have a clear idea of just how much U.S.-made equipment is now in the hands of the Taliban.abcnews.go.com

アフガニスタンを奪還したタリバンは、アメリカ製の膨大な兵器を受け継いだ。

問題は、この新しい武器を使いこなせるかどうかである。
ByMatt Seyler and Luis Martinez
2021年8月26日 18時07分

By the Numbers タリバンは膨大な米軍兵器を受け継ぐ
タリバンの手に落ちたかもしれないアメリカの武器、地上車両、航空機を見てみましょう。

タリバンは今月、アフガニスタンを破壊しながら、アフガニスタン軍から領土以上のものを奪い取った。8月14日にタリバンがカブールを陥落させるまでに、タリバンの戦闘員がアメリカ製のライフルを持ち、ブラックホーク・ヘリコプターの横でポーズをとっている画像が出てきていた。

米国防総省の関係者はABCニュースに対し、タリバンの手に渡った米国製装備の数を明確に把握していないと述べているが、政府の報告書には、タリバンが現在保有している可能性のある装備の手掛かりが記されている。

2005年以降、米国はアフガニスタンの軍隊と警察のために、議会のアフガニスタン治安部隊基金を通じ、総額約800億ドルを支出している。7月に発表された米国のアフガニスタン復興特別監察官（SIGAR）の報告書によると、180億ドル以上が「装備と輸送」に使われている。

2021年8月15日（日）、カブールでハンビーの上に乗るタリバンの戦闘員たち。
Jim Huylebroek/The New York Times via ReduxJim Huylebroek/The New York Times via Redux

2021年8月15日（日）、カブールでハンビーの上に乗るタリバンの戦闘員たち。

残りの資金は、持続性、訓練、運用、インフラに充てられました。

政府説明責任局（GAO）の報告書によると、2004年から2016年の間にアフガニスタン軍に供与された武器には、2万5,000丁以上のグレネードランチャー、6万5,000丁近くの機関銃、約36万丁のライフルが含まれていた。銃器は、M16やM4といった米国製のサービスライフルのほか、ロシア設計のAK-47やドラグノフ狙撃銃の一部で構成されていた。
詳細はこちら アフガニスタンの最新情報。ブリンケン：退去を希望するアメリカ人やアフガニスタン人に「期限はない

迫撃砲や122mm榴弾砲などの間接射撃用武器数千点もアフガニスタン人に与えられました。

ジェイク・サリバン国家安全保障顧問は先週、記者団に「すべての防衛資材がどこに行ったのか、完全には把握できていないが、かなりの量がタリバンの手に渡ったことは確かだ」と語った。
PHOTO: タリバン系ハッカニ・ネットワークのリーダーであり、500万ドルの懸賞金がかけられている米国指定のテロリストであるカリル・アル・ラーマン・ハッカニの護衛部隊が、プル・イ・キシュティ・モスクを訪問した後のカブールでの様子（2021年8月20日）。

Marcus Yam/Los Angeles Times via Getty ImagesMarcus Yam/Los Angeles Times via Getty Images
タリバン系ハッカニネットワークのリーダー、カリル・アル・ラーマン・ハッカニの護衛部隊。

通常兵器に加えて、米国はアフガニスタン人に大量の空と地上の車両を提供しました。

タリバンがカブールを制圧したときにカブールにいたABCニュースの上級外国特派員イアン・パンネルは、タリバンの武装勢力がハンビーを運転しているのを見たと報告している。GAOの報告書によると、敗戦したアフガニスタンの治安部隊が戦争中に約22,000台のハンビーを与えられていたことを考えると、これは驚くべきことではないかもしれない。

さらに、フォード・レンジャーのピックアップトラック42,000台と、路上爆弾から部隊を守るための大型重車両MRAP約1,000台も加わっている。

2020年5月19日、クンドゥズでタリバン過激派とアフガン治安部隊の戦闘が続く中、ハンビーに座るアフガン治安部隊。
Str/AFP via Getty Images, FILEStr/AFP via Getty Images, FILE
タリバン武装勢力とアフガン治安部隊との戦闘が続く中、ハンビーに座るアフガン治安部隊。

航空作戦では、米国はアフガニスタン空軍に偵察・攻撃用のMD-530「リトルバード」ヘリコプター40機、UH-60ブラックホークヘリコプター30機以上、A-29スーパートゥカーノプロペラ攻撃機23機を提供しました。

これらのすべてがタリバンのために残されたわけではありません。先週、珍しく公の場に登場したロイド・オースティン国防長官は、"ウズベキスタンとタジキスタンに飛来した航空機が多数あるとの報告を受けている "と述べた。

元国務副次官補でABCニュースの寄稿者であるスティーブ・ガニヤード氏によると、これらの航空機の一部のそばでタリバンの戦闘員がポーズをとっている映像があるが、新たなタリバンの空軍が出現する可能性はないという。

「米軍の飛行機は、彼らが維持することはできず、おそらく現金で売るでしょう」と彼は言う。「彼らが使うのは地上設備だ」と述べています。

先進的な航空機を飛行可能な状態に維持するには、深刻なメンテナンス能力と機械的な専門知識が必要で、アメリカの支援を受けてもアフガン空軍自身が苦労していた。

現在、米国製航空機の多くはタリバンの支配下にありますが、8月31日に予定されている撤退期限後に、軍がその一部を撤去しようとする可能性があるとガヤード氏は言います。

「米国市民の空輸が完了すれば、米国は保管場所を爆撃して機材を破壊するという選択肢を持つことになるでしょう」と彼は語っている。

 

＜転載終了＞