21世紀を楽しく生きたい

こんにちは！のーとです。　株式市場も下がり、コロナも流行る中、会社の経営もかなり厳しくなってきていると思います。次の給料が払えるかどうか・・・という悩みは私も自営業なので非常によくわかります。ここ数日は頭に沢山情報を詰めすぎてパンクしそうです。🤯

みなさんが疑問に思っている、政府にお金が無くて出し渋ってるのに、どこからお金出してくるの？　ですよね！

私の固定ツイートにリンクが貼ってありますが、もうすこしご説明しようと思います。

現在の金融システムとは

既存の金融システムの資金の裏付けは「華僑」の金等の資産が原資で天皇家の名前を借りて世界中に供給されてきています。おそらく100年契約というのがありその切替年が2011年であったと思われます。

華僑はなんとなく昔　教科書でさらっと教わった気がすると思うのですが、

下の記事の上の方だけでも読むと華僑・華人の意味はわかると思います。

100％華僑の資産が裏付けられていたかは不明であるがおおかた華僑のものであるとのことです。
それを欧米が中心になり管理するシステムが既存のピラミッド構造なのです。

新しい金融システムとは

これからみなさん使うことになるお金の裏付けは「天皇家」が用意した金などの資産になります。
しかもコンピューターは量子金融システムによって、各自に振り分けられているので、支払いは個人に直接支払われるため、誰かを通して誰かに支払われ、またその誰かから誰かにという構造はなくなるのです。

なので既存の組織体は存在意義もなくなるので新しい形（QFSのシステムの流れ）に作り変えなくてはいけないのです。また、旧来の資金は債権化されている為に、世界中から回収義務があるのです。よって各個人、政府、法人問わず一旦破綻し清算しなくてはいけないということになります。いわゆるゼロの状態に戻さなくてはいけない。例外はなしです。ロスチャイルドでも同じ。王室だろうが全て同じ条件でなのです。

しかしながら、長い間システムの切り替えに協力してきた関係にあった、皇室、王室、イルミナティや、協力者と呼ばれる個人や東証1部の上場会社700社には決められた役割の中で資金が支払いされるのですが、使用するにあたって厳格なルールに基づいています。

前の記事にも書きましたが、正規イルミナティや王室など、既存のシステム上でお金の管理をしていたグループは3月いっぱいで役目を終えるので解体となります。

また、そのいわゆる民間資金の形成（民間が苦しまないシステムに生まれ変わるための資金形成のこと）と同時に国家側資金を形成（システムを循環させて企業からの税金を納めてもらい民間に還元するシステム形成のこと）を確立しなくてはいけないのです。

これが新しい貸付制度により一般国民が公正公平なルールに基づき資金を調達できる方法で、いわゆる給付金なのです。

トランプ大統領は民間側の資金に入りたくて申請していました。なぜなら世界中ゼロスタートなので、第二のロスチャイルドになれる可能性があるからなんだそうです。いみじくも砕けてしまったのだけど。イバンカはヒラリークリントンの代替えで国連をコントロールしようと企んでいました。今思えば、トランプ一家とクリントン一家は友達関係なのです。そしてすでに共和党は民主党に吸収されてしまいました。アメリカの弁護士事務所を通して資金の借り入れを計画している人が言うには、トランプに邪魔されたので至急手続きし直しているということです。トランプが邪魔をしているというのはアメリカでは有名になってるみたいです。

歴史の中で必ず転換点があありますが、そのたびに必ず資金の原資の入れ替えが行われていると思われます。同時に産業革命がおこなわれ人類は進化しています。

今、政府が発表する表現の変化に気付いて欲しいのです。あとはみなさんそれぞれが、他力本願にならず、自分ができることを探し、既存のシステムを捨て、実践していくことになります。今の政府にはお金が流れませんので何もしてくれないと思った方が良いでしょう。お金の流れは入れ替えることができました。まだ目に見えない形ではありますが、裏では日本はすでにシステムの入れ替えと、QFS自体のみなさまへの給付の手続きを済ませておりまして、一連の役割は完了しました。あとは非常事態宣言を出した後に給付が始まることになります。

日本とアジアは順調です! 欧米の方でひっかかりがあって確認していました、欧米での給付は遅れるそうです。資金解放→非常事態宣言→給付金・貸付金の順番でないと、大混乱に陥るのですが、欧米はすでに非常事態宣言を出しており、お金がないまま株価下落へ突入していきます。これも一部のお金に目がくらんだ人たちのおかげで国民が巻き込まれていく状況です。銀行へ人々が押し寄せ大混乱、でもお金を引き出すことも出来ず、銃社会では奪い合いも脳裏に浮かびます。日本アジアもなるべく歩調を合わせてきましたが、きっとここまでが限界なのでしょう。

私たちは未来を見越して、次なるフェーズに進んでいく時期となっています。

民間資金の資産を持てる上限は今上陛下で3000億円からスタートです。一般の協力者で100億円までの範囲でスタートになります。イルミナティでも同様で、3000億以上の資産の受け取りはありません。その資金を元手に資産を増やしていくのは良いことなのです。

今までこういうシステムに日本は加入できなかったのです。これからは日本人が単体でできるようになりました。よって同じ土俵さえ与えてくれれば宇宙技術名目で資金を容易に調達できます。その半額が更に国民に再分配されます。そして更に頑張れば頑張るだけ国民が豊かになります！

既存のシステムの債権を世界中から回収し、更にそこから、世界中の民間、国家と各個人に、全て振り分けられてスタートするのですから何十年もかかりました。😂長い道のりでした。

強いて言えば、今までは武器、麻薬、人身売買関連の3点セットに関わるような事業しか資金は流れず、極めつけが人道支援名目で3点セットの管理強化。おかしい話です💦

このピラミッド構造で生きてきた人たちが新しいこのシステムが気に入らなくて死にもの狂いで邪魔をしてくるわけです。そうやって今まで邪魔をされ続けて、世界で今は給付金の配布も遅れがちなのです。それでも日本は予定どおり順調に手順を進めています。

武器、麻薬、人身売買の3点セットは改革によって今後なくなりますが、5年後に再結成されるだろうという予想。破綻して5年するとまた元に戻って正常化？？してしまうようです・・・そういうところは正常化しちゃだめなんだけどね(๑•̆૩•̆)

GESARAが２つ？？？

みなさんはGESARAって２つあったのはご存知でしょうか？　去年の夏前まではまだ情報が少なすぎてNew World Order（米民主党）が発信しているものなのか、正式なものなのかの区別がつかずに、とにかくGESARA しよう！みたいな雰囲気がありました。

こちらのサイト、内閣府から出されているGESARAの内容です。ムーンショット。残念ながらこちらはすでにボツです。私たちがやろうとしていることとは違います。これがカバールと日本BにおけるGESARAで、NWOです。

私も少々読ませていただきましたが、昔からハリウッド映画などで描かれていた、IT AI のロボットを多様化する未来像が描かれています。興味のある方は読んで見てください。

旧システムでGESARAをしようとしていたグループは資金を盗まれたと思っているみたいですね！あのMSA資金のことです。MSA資金あれは戦後作られたシステムで搾取する用のものだった、ということです。MSA資金をQFSに繋げてMSA資金の電源を落として遮断したのです。

　　　欧米が中心になり管理するシステムが既存のピラミッド構造

これがMSA資金です。

科学だけが先に発達しても精神性が追いつかなければ必ず滅びる、色々文献読んでもそう書いてあります。前の金星が滅びた理由の記事もそうでした。

私たちが目指してるGESARAについてもお話しなければなりません。

私たちが目指しているGESARA

私たちが目指しているのは、あくまで私たちの生活に寄り添ったナチュラルな改革なのです。内閣府が出すようなロボットが人間の代わりになって１人が１０ロボット動かす体制とかではないのです。

私たち一人一人が尊厳を持ち、自由に平和に愛を持って生きるための量子金融システムのリセット、および、通貨の評価替えなのです。

便利さから体にチップを入れるようなことは想像していません。今進めていることは、利権でお金を吸い上げてきたグローバル企業の衰退によって、ピラミッドバランスを崩し、中小企業や個人事業主をバックアップすることで社会の新しいシステムの構築をするという流れです。

私の感覚でいうと、ピラミッド型が終了で、新しいシステムを簡単に言うと「サイフォン式」っていうのかな。水槽を連結させて、全部の水槽が満たされるシステム。そんなイメージをしてください。でも生活に必要な企業は残りますし、新たなサービスが生まれて需要があると利益を出せることになり、税金として納めることで給付金として還元されてぐるぐる回るシステムに移行していく感じです。

また、生活面においては、給付金が個人へまず支払いされることで、いままでやりたかったけどできなかったこと。諦めていた勉強や、起業。好きなことを仕事にすることなどの支援を貸付金としてさらにバックアップができるということです。

今まで弱かった福祉関係、生活保護で困っている方を助ける企業なども出てきてほしい、体に食べ物が合わずに食材を探している方々に安全な食べ物を配給できるシステムを構築できる企業、体が不自由で働くのが難しい方への自立支援、自立支援というより、これからはそういった状況の方でも、社会の一員であり、皆平等に役割もあるという地域コミュニティ作りなどは、活発化できる企業がたくさん出てきて欲しい思いです。

農業に関しても、JAはこれから破綻するでしょう。農林中金などはデリバティブと言われる、博打みたいな債権を大量に買っているので、遠くないうちに終わるでしょう。　農協じたいもグローバル企業と手を組んでいたことで使えるタネの制限をかけたり、それに合う農薬を使わせて利権でお金をすいあげていました。そういうのもすべて無くなった時、農家は初めて、自分で自分が作った作物に値段をつけて販売できるようになるのです。今でももちろんやっている方もいますが、JAが取り仕切っている現在は相当利益をあげる企画を持たないと、立場も弱く潰されていくのが現状だと思います。

農業については私自身詳しくはないですが、これからは農家さんもQFS資金を使って、安全に安定して食べられる、作物を育てることが可能になります。今までの農薬を使った方法を捨て、研究費用として使えるでしょう。方法は色々あると思いますので、一般市民がやりたいことをやったら良いのです。個人の尊重です。悪巧みはいけませんよ！笑

そういった安全な作物を全国に届ける配送システムなどの構築できる企業があると良いですね！　最近はネット通販もあるので利用してる人も多くいらっしゃると思いますが、スーパーに並ぶ野菜全てが安全だと良いと思いませんか？

新しい農法を学ぶ機会も欲しいと思っています。安全な作り方を教えられる方が先頭になって、教室を開き皆が学ぶチャンスを作れたら最高です！

最近は学校給食で使う予定だった食材をフードバンクに預ける方法もあるようです、食材を無料で手に入れるための方策としての第一歩でもあるようです。

今回は福祉と農業について書いてみました。

すべては、国が指導して決めるのではなく、私たちが寄り暮らしやすい形にする。その中で必要に応じて科学を用いて、また宇宙からの知恵を借りて、ナチュラルに発達していくことが重要だと感じています。

みなさんの思っていたGESARAでしょうか？

思っていたのと違っていましたか？٩(๑′∀ ‵๑)۶

未来は私たちが考えて作って良いのです。

そろそろ、おしゃぶりは捨てて、立ち上がりませんか？　( ＾∀＾)

一度始まったら一気に立て直しです！

（印象に残ったので使わせていただきました！ありがとうございます）

給付金を受け取れるようになったら、です！今は中途半端ですからね・・・(^◇^;)  今は日が登る直前、踏ん張りどきです！事業者さんは苦しい！！！　貸付金制度についてはもっと詳しい情報が入り次第お伝えいたします。

今日も最後までお読みいただきありがとうございました( ^ω^ )


＜転載終了＞


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　碧桂園は中国の大手不動産開発業者で、９万人の従業員を抱え、年商１４００億元（約２兆３３００億円）を超える巨大企業である。この碧桂園が「元宵晩会」で宣伝に最も力を入れたのは、２０１５年末から着手し、２０３５年の完成を目指す巨大投資プロジェクト「森林都市計画」である。

　「森林都市」とはその名の通り、何もないところに１つの都市を丸ごと造る計画だ。碧桂園は２５００億元（約４兆１６００億円）を投じて、住宅３０万戸と関連の商業施設・教育施設からなる街を、２０年の歳月をかけて造っていくのである。

　いかにも中国巨大企業らしい壮大なる計画だが、実は碧桂園は、中国国内ではなく、外国のマレーシアでそれをやろうとしているのだ。

　昨年から、マレーシア政府の許可と支持を得て、シンガポールに隣接する同国のイスカンダル地区で、碧桂園はこの「森林都市プロジェクト」を始めた。予定地はシンガポールの国境からわずか２キロの距離である。

　中国企業が外国の地に都市を造って一体誰を住ませるつもりなのか。ターゲットは中国国内の富裕層である。予定地をマレーシアに選んだ理由は同国政府の外資導入と移民に対する優遇政策にあるが、「シンガポールに隣接」というのも中国人富裕層にとっては大きな魅力であろう。

　実際、碧桂園が「森林都市」のために行った広告活動はほとんど中国国内向けのもので、中央テレビなどを頻繁に使っているほか、投資者・住居者募集の盛大なキャラバンを全国の各都会で展開しているのである。

　つまり碧桂園はこれから、数十万戸の家をマレーシアで造って、１００万人単位の中国人をそこに定住させようとしている。どう考えても、一種の「植民計画」以外の何ものでもない。

　
　碧桂園を後押ししているのは中国政府である。中国最大の国有通信社・新華社が刊行する『瞭望週刊』の２０１６年１１月３０日号は、「森林都市」に関する長文の記事を掲載した。その中で、中央官庁の国家発展と改革委員会の関係者が、森林都市計画は国家の「一帯一路戦略」の「模範プロジェクト」だと高く評価した上で政府としてのバックアップを表明した。碧桂園集団副総裁の朱剣敏氏も、「森林都市は国家の“一帯一路戦略”に沿って作った計画である」と明言している。

　「一帯一路戦略」とは、習近平国家主席が提唱した経済圏作りの構想で、中国西部と中央アジア・欧州を結ぶ「シルクロード経済帯」（一帯）と、中国沿岸部と東南アジア・インド・アラビア半島・アフリカ東を結ぶ「２１世紀海上シルクロード」（一路）の２つの地域でインフラ整備および経済・貿易関係を促進するというものである。

　だが、碧桂園森林都市計画の例からすると、この「一帯一路戦略」には、アジア諸国に中国人の「植民」地域をつくって中国人を大量に移住させる計画も含まれているようである。

　
　マレーシア政府は今、「森林都市計画」がもたらす莫大（ばくだい）な投資や雇用機会創出などの経済利益のためにそれに積極的に協力しているが、将来、中国人による、中国人のための「１００万人都市」が自国の中にできてしまうことが、マレーシアとその国民にとって果たして良いのか、との問題は必ず浮上してくるのであろう。そしてそれは、マレーシアだけでなく、アジア諸国全体にとっての問題でもある。

＜転載終了＞


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日本は４０年前から「一帯一路」戦略を始めていた！
わが国はその手法に学ばなければならない＝中国メディア(2016/11/16)
http://news.searchina.net/id/1623142?page=1